連載は好調に進んでいたが、私は頃合いを見計らって手を引いたほうが賢明だと考えた。数式を使わずに書ける分はあらかた書き終えたし、大学の執行部を刺激するのはほどほどにしたほうがいい。九月始めに、「そろそろ終わりにしようか」と私が切り出したとき、斎藤氏は即座に「そう言おうと思っていたところだ」と応じた。かねて東京市場の暴落を予想していたこの人は、連載継続はリスキーだと考えていたのである。この後三か月、我々は編集長との約束を守るために連載を続け、開始から一年経ったところで株式評論家を廃業した。東京市場はこのあとも好調を続け、一九八九年の大納会に日経平均は最高の三万八九一五円を記録し、日本の大手Ｎ証券の経営者は、一年後には五万円という予想を立てた。
このため読者からは、何でやめたのかという問い合わせが殺到（？）したということだ。しかし一九九〇年一月以降株価は急落し、その一年後には日経平均は二万円を切った。かくして我々は、文部省の忠告のおかげで、バブル崩壊を逃げ切ったのである。このときの経験は、バブルについていろいろなことを考えるきっかけとなった。なぜバブルは起こるのか。バブル崩壊を未然に防ぐことは可能か。バブルに責任があったのは誰か。第一のなぜバブルが起こるのかという問題について、私は一九九二年から九四年にかけて発表した三編の論文で、一つの解答を導いた。「平均・分散モデル（およびそれを一般化した平均・リスクモデル）に従う合理的な々投資家が集まる市場において、貪欲な人が大量発生して『市場平均貪欲度』が大きくなると株価が急上昇し、それが『市場平均収益率』を超えると市場が崩壊する」という結果である。
たとえば、実体経済の成長率（市場平均収益率）が五％の状況を考えよう。一九八九年の株価急騰のように、一年の問にＴＯＰＩＸ（東証平均株価指数）が四〇％も上昇すれば、それは間違いなくバブルである。実体経済の一〇倍近い上昇が続けば、市場平均貪欲度は、いずれ市場平均収益率を超える。したがって、このような株価急上昇が起こったときは、その後に控える暴落を防ぐ方策－たとえば金利引き上げや金融引き締めを講じるべきだ。では、四〇％でなく三〇％、二五％ならどうか。恐らくそれもバブルだろうが、そうでないという人もいるだろう。このあたりは判断が割れるところだが、経済学者はバブルか否かを見分ける方法はないという。
しかしはっきりしていることは、株価総額が急激に増大しているときは、人々の貪欲度が急上昇している可能性が高いので、あまり欲張らずに、適当なところで手仕舞いするのが賢明だということである。多くの人がこのように判断すれば、バブルは崩壊せずに沈静化するはずである。アメリカの住宅バブルの際に、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）は、そのまま放置して破綻したところで適当に対処するのがいいと考えていたようだ。しかしそれは無責任というものである。途中で潰して、強欲な人からクレームがつくのが怖いのだろうが、山高ければ谷深しだから、早めに潰したほうが損害は少なくて済むのである。
一九八〇年代末のバブルについて、かねて私はアメリカの（理不尽な）要求に応えて内需拡大をうたった「前川レポート」に原因があると考えてきた。これによって日本人は、（すでに十分豊かになっていたにもかかわらず）もっと豊かになろうとして貪欲になったのだ。保有する資産が少ない庶民が少々貪欲になっても、大した問題は起こらない。一方、資金を沢山持っている大富豪や機関投資家が貪欲になると、市場平均貪欲度が上昇してバブルが発生するのである。経済学者・林敏彦氏は、『マネーの経済学』（日本経済新聞社、二〇〇四年）の中で、「バブルの責任追及はやめよう。バブルは、人間が犯した間違いであることは確かだが、戦争よりはましだと思って諦めるしかない」と書いている。
